メージャー首相もがっくりの英国流の「建前と本音」

1994年の10月のことですが、筆者は、他の20名ほどのイギリスにおけるトップクラスの科学者および有識者とともに、当時のメージャー首相により下院の公聴会に招かれました。首相の目的は、健康維持のために「栄養補助食品」を必要とするか否か、について意見を求めることでした。このような会合では誰でもそうなるものですが、栄養補助食品に「肩入れ」するには、みなそれぞれに慎重になったものです。ところが、臨床医師と生化学者に対して、自分自身が栄養補助食品を用いているかどうかと質問された時、なんと20名のうちの19名が「イエス」と答えたのです。単品のビタミンＥあるいはビタミンＣを抗酸化食品として用いていると答えた人もあり、もっと複雑な組み合わせで用いていると答えた人もありました。

筆者は思い切って、いっそのこと全部を栄養補助食品にした場合にどうなるのか、医学的見地と経済的側面の両方からの意見を求めました。答えはこうでした。つまり、栄養補助食品について知られているデータに基づく推定では、心臓血管障害と脳血管障害だけを例にとっても、その発症率はおよそ50％ほどは減るだろう、そしてその結果として、英国政府としての医療保険の出費はおよそ年に50億ポンド（日本円換算約一兆円相当）の節約が可能になろうとのことでした。この数字は前述の2つの病気だけについて計算されたもので、実際にはその他にも数多くの病気があるわけですから、それらの病気をも予防する効果を考えに入れるべきです。だから、最終的には莫大な金額の節約になるはずです。現時点では、残念ながらコスト計算のデータが充分とは言えないのが実状です。

ここまできて、ようやく政治家が気づいたのは、イギリスの科学者と医療関係者達が大きな分岐点に来た、と言うよりはむしろ、より正確には、分岐点を過ぎてしまったのだという事実です。

同じころ、アメリカの科学者達も同じ結論に達しています。ユタ州立大学の栄養学部門によってコンセンサスに基づいた1995年の発表によれば、普通のアメリカ人の平均的食生活からでは、女性にとって必要なビタミン類とミネラル類のすべてについてこれまで定められていた一日当たりの必要量（ＲＤＡ）を確保するのは難しいというのです。もっとも、著者の見解では、この必要量そのものが、次章に説明する理由から、現代に生きているわれわれすべてにとって低く過ぎるということを指摘したいと考えています。いずれにせよ、公式には現在でも栄養補助食品は不要だと主張する科学者達の多くが、実は自分たちは個人的には栄養補助食品に頼っていることを認めているのが現実です。

おどろくにはあたりません。ガン、心臓疾患、白内障などの場合、多くの科学者達は栄養補助食品の予防効果について前向きの姿勢を見せはじめています。本書を執筆中の時点（1996年）でアメリカの国立癌研究所の例だけを見ても、少なくても23例をこえる臨床テストが今現在実行されているのです。

クレイトン博士の「英国流医食同源」　～発ガン性物質があふれる現代を賢く生きる～（翻訳版）の内容を転載しています。

当コンテンツは、現代人の食生活に関する問題や身体を守る抗酸化物質に関する豊富な研究結果を元に、多くの消費者の誤解の本質を解き、健康な食生活の実践を啓蒙している、論文『クレイトン博士の「英国流医食同源」～発ガン性物質があふれる現代を賢く生きる～』の内容を転載しております。